CTC緑茶製造工程における標準的な製造時間及び茶葉含水率
農業研究センター茶業研究所
研究のねらい
茶の消費形態が多様化し、消費者の簡便志向に対応した茶の生産が求められる中、紅茶製造用の製茶機を使用したCTC緑茶(CTC:Crush Tear Curl製法の略、図1)は、ティーバッグやドリンク茶の原料等としての活用が見込まれます。
しかし、CTC緑茶の製造ラインは全国的にも少なく、CTC緑茶の製造方法については未解明な部分が多いことから、CTC緑茶を安定的に製造できる標準的な製造方法を明らかにしましたので紹介します。
研究の成果
1.CTC緑茶の主要な製茶機であるローターベイン及びCTC機等を含むCTC緑茶製造ラインにおいて、荒茶の標準的な製造時間は約80分間であり、このうち殺青からCTCまでに約30分間、本乾燥に約50分間を要します(図2)。
2.CTC緑茶の標準的な製造方法として、茶葉含水率(D.B.)を粗乾燥終了時に約80%、風力選別で特に水分の多い茎を除き、ローターベイン投入前に約60%とすることで、CTC後の茶葉が顆粒状になり品質が優れます。一方、ローターベイン投入前の含水率が約30%以下の場合はCTC後に茶葉が破砕し、75%以上の場合は団塊状となり、製茶品質が劣ります。いずれも、本乾燥では約5%となるように調整します(図2)。
成果活用面・留意点
1.CTC緑茶の標準製造法として活用してください。
2.各設定値は、K社製「新製茶ハイブリッドライン」を用いた製造試験で得られたものです。
3.本試験におけるCTC緑茶の製造に係る茶葉原料1kgあたりのA重油の消費量は、一番茶が0.37ℓ、二番茶が0.24ℓでした。また、プロパンガスの消費量は一番茶、二番茶ともに0.03㎥でした(データ省略)。
特産
いぐさ乾燥作業の効率化には、サーモグラフィとルーバーの併用が効果的である
「熊本TC01」の二番茶は「やぶきた」よりも高収量・高品質で遊離アミノ酸含量が多い
蒸し製緑茶製造ラインを活用した新たなCTC緑茶製造方法
低温嫌気処理によるγ―アミノ酪酸高含有てん茶の製造技術
除菌剤の拭取りは、畳表の色の変化や摩耗強度に影響を及ぼさない
黒ボク土壌茶園への春先の硫酸マグネシウム施用量は10㎏(MgO ㎏)/10aが適当である
いぐさ「涼風」の追肥を耕種基準より早く始めると、畳表の品質は低下する
乾燥機背板の可動式への改良で、無染土乾燥時のいぐさの湾曲を軽減
蒸し製緑茶製造ラインを用いた加工食品向け粉末茶原料の連続的な生産方法
簡易減圧染色装置を利用することで無染土「涼風」を天然染料で染色できる
(No.873(令和元年(2019 年)5 月)分類コード 05-07)いぐさポット苗株分け時の新芽等への損傷は苗の生育にほとんど影響を及ぼさない
(No.874(令和元年(2019 年)5 月)分類コード 02-07)尿素と牛糞ペレット堆肥を用いた緑茶ドリンク原料向け低コスト施肥体系
(No.859(令和元年(2019 年)5 月)分類コード 03-08)畳表のカビの発生しやすさはいぐさ品種間で異なる
(No.831(平成 30 年 5 月)分類コード 05-07)「涼風」の畳表色調を保持しながら染土使用量を低減する泥染め技術
(No.830(平成 30 年 5 月)分類コード 05-07)熊本県におけるチャトゲコナジラミの侵入状況とシルベストリコバチの寄生状況
(No.777(平成 29 年 5 月)分類コード 04-08)被覆栽培における葉緑素計(SPAD-502)を用いた一番茶の摘採時期判別方法
(No.723(平成28年5月)分類コード02-08)いぐさの機能性を活用する産業素材用いぐさの栽培収穫体系
(No.788(平成 29 年 5 月)分類コード 02-07)空気噴射吸引式異物除去装置による茶の生葉に対する異物除去効果
(No.775(平成29年5月)分類コード06-08)アメダス気温データによるチャトゲコナジラミ成虫発生最盛日の予測
(No.776(平成 29 年 5 月)分類コード 04-08)イグサ品種「涼風」のDNA識別が容易になる識別マーカーの改良
(No.774(平成29年5月)分類コード12-07)冬期に低温となる地域における春整枝の適期は萌芽期の30〜20 日前である
(No.761(平成28年5月)分類コード02-08)いぐさ品種「涼風」の畳表製織時の適正加湿量
(No.745(平成28年5月)分類コード05-07)蒸し製玉緑茶における深蒸しに適した蒸し機の胴及び軸の回転数
(No.724(平成 28 年 5 月)分類コード 05-08)可搬式茶摘採機のいぐさ先刈り作業への応用
(No.746(平成28年5月)分類コード06-0)冬期に低温となる地域における秋予備整枝と春整枝の組み合せによる一番茶安定生産技術
(No.760(平成28年5月)分類コード02-08)